地球環境パートナーシッププラザ（GEOC）と環境パートナーシップオフィス（EPO）の機関紙「つな環」は、つなぐ環境パートナーシップをテーマに年2回発行しています。
このたび、次号特集テーマ「2030年、生物多様性の損失を食い止め、回復へ ～ネイチャーポジティブな社会の実現～」と題した対談を公開しますので、ご希望の方はお申し込みの上、ぜひご視聴ください。
開催概要
｜日 時｜2023年1月10日（火）13：30～15:00（終了時間は多少早まる可能性がございます）
｜開催方法｜Zoomウェビナーにて開催
｜視 聴｜無料
｜主催｜地球環境パートナーシッププラザ（GEOC）
※視聴のみ可能となります。申し訳ございませんが、当日のご質問等は受け付けておりませんのでご了承下さい。
対談者プロフィール
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奥田直久氏 環境省 自然環境局長 東京都出身。昭和61年環境庁（当時）入庁。 外務省在ケニア日本国大使館、環境省那覇自然環境事務所長、自然環境局野生生物課長、同自然環境計画課長、財務省長崎税関所長等を経て令和３年７月から現職。 |
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高川 晋一氏 公益財団法人 日本自然保護協会 OECMタスクフォース 室長 東京大学農学生命科学研究科にて博士号を取得後、2006年より現職。 市民を主体にした全国規模の自然環境モニタリング調査や、全国の約8000人の自然観察指導員の活動支援・養成、都市近郊の里山の保護問題、里山の保全活動計画の策定支援などを担当してきた。専門は保全生態学。 |
モデレーター：GEOC 星野智子
対談テーマ
「2030年、生物多様性の損失を食い止め、回復へ ～ネイチャーポジティブな社会の実現～」
私たちの社会や経済は、自然の恵みすなわち生態系サービスに依存しています。
しかしながら生態系サービスの源である生物多様性は危機に瀕しており、2019年に発行された国連報告書によると、100万種の生物が絶滅の危機に直面しているともいわれています。
一刻も早く、生物多様性の損失を食い止め、回復軌道に乗せるという「ネイチャーポジティブ」の考え方を実現することが重要です。
カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーと並ぶ、国際的な重要テーマであるものの、その重要性・必要性については、前者と比べるとまだ十分に普及していないと感じています。
そこで、今回の機関誌「つな環」では、ネイチャーポジティブ実現に向けて取り組むみなさまを取材し、あらためて、各々のお立場で捉えるネイチャーポジティブの重要性・必要性や取り組み方、また取り組みを進める上でのパートナーシップの工夫について、ひも解いていきたいと思います。
申込み方法
視聴をご希望の方は、こちらよりお申込み下さい。
本ウェビナーは終了いたしました。ご視聴ありがとうございました。
つな環について
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